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パブリシティPR

 

パブリシティを利用したPR方法をご紹介します。

パブリシティに対する考え方

 

「世論を制する」ことの重要と操作をすることの可能性を如実に物語ったのが2005年の総選挙の自民党でした。この一件をとおして、メディア戦略という考え方が改めて社会から注目されたことは記憶に新しいところです。

 

一般企業においても、従来のパブリシティに対する考え方やニーズは企業を取り巻く環境の変化の中で確実に変化しています。

製品（商品）の周知に重点をおいていた従来の考え方に加え、企業や製品の「ブランドロイヤルティ」を高める手段としてパブリシティを駆使

する考え方が出はじめています。

 

私たちコミュニケ－ションハウスは、このようなニーズの変化に的確に対応すべく日常的なメディアリレーション活動の構築をはかるとともに、ノウハウの構築を行っています。

 

弊社で実施しているパブリシティ活動の種類・事例を提示させていただきます。（以下のボタンをクリックすると詳細にリンクします。）

メディア事例にはＴＶ、ラジオの電波メディアは含まれていませんが、ＴＶにおける「ニュース報道」、ラジオにおける「番組出演」は比較的高い頻度での実績を有しています。

企業や財団・協会・組織等のトップの人物によるインタビューを実現させることにより、それら全体のイメージアップやブランディングの構築を図る。

目的

『人物紹介』『トップインタビュー』

  • インタビューの対象となる人物をメディアの記者や編集者に対してアプローチするための素材を作成する。＜参考例は次ページ参照＞

  • ニュース性や社会性のあるリリースを作成して参考資料として提出。インタビュー時にトップの者から語ってもらう。

ツールの作成

topinterview

クライアントや提供する話題に合わせたメディアを選定する。（TV、ラジオ、一般紙、経済紙誌、ビジネス紙、雑誌、専門紙、WEBなど）

活動

事例

某財団法人のメディアアプローチ用プロフィールを作成。

プロフィールを作成することで、メディアにトップの経歴や実績を知らせるだけではなく、人柄や特長、事業への取組みなどについても印象付けることができる。取材前に記者の想像力を膨らますことができて非常に効果的である。

kikaku

企画記事（啓蒙記事）

メディアへの企画提案（フィーチャー･アーティクル）。社会背景や他社の商品と比較することにより、その企業の新商品の独自性や優位性を訴求する記事となる。

目的

弊社でクライアントを取り巻く社会事情や市場動向などを調査し、多角的・多面的に検証した独自資料（企画リリース / 1,000～1,200字程度）を作成。その内容に即したメディア担当部署にダイレクトコンタクトを行い、企画リリースや別途参考資料と共に口頭で説明を加える。

ある程度のストーリーをメディアに提出することで、メディアの想像力を膨らませ、特集での記事掲載へと繋げる活動を行う。

企画記事作成

  • 記事を作成するにあたって、その時の『社会性』『時事性』『文化性』の3つを絡ませ、世の中に“必要”と思われる内容を設定する。

  • PRストーリーを展開案として事前に作成。独自の調査や取材を行い、裏付けを取ることにより、記事に信憑性を持たせる。

活動

ニュースリリースの一斉配信とは異なり、記事の内容や目的に即したメディアやコーナーを選定し、メディアにアプローチの優先順位をつけ、基本的に手渡しで提供する。中央紙は横書きだが、地方紙はそのまま掲載されることを考慮し、新聞記事と同様に縦書きにする。

対象媒体

ターゲットを設定した広報活動するために、企画記事のアプローチには以下のようなメディアから優先順位をつけてアプローチする。

朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞、日経新聞、共同通信、時事通信など

事例

  • 某NPO法人の例では、住宅ローン商品を専門家のアドバイス形式で記事に

  • 某財団法人の例では、新入社員のTOEIC平均点データに特化して見解を示した報道

  • 新テストを他社テストと比較して違いや優位性などを訴求

event

イベント取材の誘致活動

メディアに対してイベント誘致するにあたって

 

商品やサービスの販売アップを目的としたセールスプロモーションイベントや企業ブランドの熟成を目指すイベント、世の中に「話題」を提供し広報効果の増大を狙うＰＲイベント等々がある。

目的

イベントを主催することで、メディアを通じて企業ブランドやクライアントの事業、新商品などを広く社会に周知させる。イベントや告知の記者発表の提案、進行、メディア誘致などワンストップで実施。

効果

  • イベントの話題性は企画次第で波及効果を大きく広げる事が出来る。

  • イベントはターゲットを絞り込んだ効果的なプロモーションが可能である。

  • イベントは他のメディアでは難しい参加者と深く繋がる関係性を築く事が出来、それらの盛り上がりをメディアを通して広く一般的に認知・普及させることが出来る。

取材案内リリースの作成

イベントの告知と主旨・目的をリリース上に簡潔にまとめ、「イベント開催概要（名称/日時/会場）」を記したものを各メディアに対して提供する。当日は、取材対応ができるように準備し、来場するメディア数・カメラ数・掲載日（放送日）・駐車場の有無等を事前に確認する。

事例

自治体イベントの開催など。

メディア対策としては、①イベント告知（TV、一般紙、スポーツ紙、WEB等）②取材誘致（TV「ニュース報道」「ワイドショー」

一般紙「社会部」、週刊誌「グラビア」、スポーツ紙「社会部」等。

products

新製品紹介

企業が新製品や新しい提案をする際にメディアにアプローチする。

目的

クライアントの発表する新商品・新製品などをメディアを通じてタイミングよく周知させる。

方法・戦略

  • 商品・製品を発表するニュースリリースを作成する。

    （他社にはない独自性や時事性・社会性・文化性を加味したニュースリリースを作成する。）

  • その商品・製品の開発者や制作者を直接メディアに出演させる。

ニュースリリースの内容に即したメディア担当部署へ配信を行い、電話でのフォローをして掲載を促進する。また、あわせてその情報に付随したデータや市場動向などを提出することで記者の想像力を膨らませ、記者に企業（クライアント）への直接取材を促す。

効果

メインターゲット層に強くＰＲすることで核となる購買層を持ち、徐々に他の層にも波及させることができる。

イメージ、ステータス、ユーティリティなどがその新製品を購入することによって消費者に実感させられる。

事例

一般紙、経済紙誌、週刊・月刊誌、スポーツ紙、WEB等の「新製品」情報欄で紹介。

present

商品プレゼント

商品プレゼント　～読者プレゼント～

 

新聞や雑誌などの「読者プレゼントコーナー」やテレビ、ラジオなどの「視聴者プレゼントコーナー」に商品を提供する。

目的

企業の商品・製品を消費者へプレゼントすることで企業全体のイメージアップを図る。

「試供品」的な意味合いも兼ねている。

方法・戦略

  • 商品・製品をプレゼントするニュースリリースを作成する。

  • 「オープン」と「クローズド」を紙誌によって使い分ける。

効果

  • メインのターゲット層だけではなく、幅広い層に認知される。

  • 当選者に対して、リピーターとなってもらえるような当選案内状を添える。

事例

TV、一般紙、週刊・月刊誌等の「プレゼント」情報コーナーやコラムで紹介。

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